RISE weblog

　繁華街、鉄道の起点となる駅など、人が集まる街に住もうと考えると、土地の価格は高い物になります、銀座や田園調布と言ったブランドもありますが。人が集まるからなんかしらの商売が考えられ、お金を落としてもらえると考えるから、場所代も高いのです。

　テレビや雑誌、新聞と言ったメディアも、元はと言えば情報を発信することで人を集め、集まる人がいるから広告を載せるために、メディアのスペースを買う企業がいるわけです。

　最近はWebがメディアとして伸びてくる一方、マスメディアに対する広告の出稿量が減り続け、2006年にはとうとう雑誌の広告料を上回るようになりました。マスメディアと言っても媒体と社会のコミュニケーションが基本で、例えば新聞でしたら掲載する記事の客観的、世論としての判断と正確で社会に利益のある情報を発信する。テレビもニュースはもちろん、質の高いエンターテインメントの発信が、企業の使命としてあります。

　企業の経営者としては『企業の使命』にお金をかけていくのは、健全な企業経営だと思いますが、テレビ局社員の生涯賃金の高さに比べ、制作会社やその下請け、孫請け会社の制作費の安さが、番組ねつ造事件の発端になり、番組の質の低下を指摘する声が上がったのも記憶に新しい物です。

　さらに追い打ちをかけるように一月ほど前、媒体料売り上げが予定を下回ったと、各テレビ局も制作費の削減が発表されています。

　そんな中昨日『ゴールデンタイム平均視聴率 NHKが民放を抜いた』なんて記事が出ていました。また、『フジテレビ『印税スター誕生』の横暴に出版業界が大激怒！？』なんて記事も出ていました。「メディアが売れなくなったから、他に売れるもの探して稼ごう」は、けして間違えではないと思いますが、民放キー局は何でNHKの平均視聴率を下回ったか、もう一度自分の足下を見直すべきと考えるんですがねぇ。オリンピックは世界最高峰のアスリートの戦いを見るためにチャンネル合わせるのであって、お笑い芸人のゲーム解説なんかあまり見たくはなかったなぁ。

・・・今さらお前なんぞに言われたくないってか。（笑