認知度を上げるためのやるべきあれこれ_03

火を付けましょう

　社会の人たちに、あなたの会社・製品・店舗を知ってもらうためにサイトを立ち上げましょう。自分の力で作ってみたい方は、Adobe DreamweaverやGoLive、IBMホームページビルダーなど、アプリケーションを利用＋インストラクションブックなどを利用すれば、それなりなサイトは比較的簡単にできたりもします。

　また、エクセルのマクロが組んであるテンプレートのように、ロゴやリンクページを入れ替えれば使えるような、テンプレートファイルもWeb上に公開されている物もあります。興味が有ればやってみるのも楽しいでしょうし、mixiのようなSNSのコミュニティーにも、ホームページ作成の情報交換するコミュニティーも有ります。

　ただしホームページを作るための基本知識であるHTMLや、レイアウトを決めるCSSと、ショッピングカートなどのCGIやPerl、アニメーションやリッチコンテンツを作り出すFlashやJavaScriptなど、他のサイトを見て、こんな風に作りたいと考えても、知識やスキルがないと出来ない事は沢山あります。

　趣味として色々とやって見るのも良いかもしれませんが、営業戦略のツールとして考えるなら、素直に外注された方が、時間もお金も節約できると思います。

必要なコンテンツ

　それぞれの企業やお店が、自社のサイトに求める目的は違いますので、一概にこれとこれのコンテンツが必要と言い切れませんが、考えられるコンテンツが企業の事、店舗の事、販売する商品の事などがあった場合、全てを入れ込もうとすると非常に煩雑で、分かりにくいサイトになってしまう可能性があります。

　考えられるコンテンツの分類を書きだし、どの情報がプライオリティが高いのか、順列を付け、ページ内のレイアウトを整理しましょう。販売を目標にする場合、商品や店舗を前面に出しますが、企業情報などはそれほど重要ではないので、ページの最下部、フッタの辺りにページへのリンクを張るなど、情報の重要度で表現する場所も変えましょう。

　店舗や商品など、決まった情報のコンテンツは、一度作ってしまえばあまり変更もないでしょうが、GoogleやYahoo!などの検索エンジンは、情報が更新され続けるサイトの方が評価が高くなる傾向にあります。前のページで「燃える物を沢山集めます」と、ブランドとしての差別化のポイントを集めましょうと書きましたが、そのポイントを季節やニュースになった事など、色々な切り口で見直し、情報を蓄積できるように、サーバー内にブログを設置する事を勧めます。

法令で表記が義務づけられているコンテンツ

　販売を目的とするコンテンツがあると、商法で決められた「特定商取引法に基づく表記」が必要です。また商品の配送のために、お客様の名前や住所、連絡先など取得する場合、個人情報保護法による「プライバシーポリシー」を表記しなければいけません。


　コンテンツを作り上げ、契約したサーバーにアップした時点で、インターネット上に小さな火を付けた事としましょう。でも小さな火ですから、いつ消えてしまうかも分かりませんし、お客さんも点いているんだか消えているんだか分からない火には気がつかないかもしれません、次回は「火に油を注ぐいくつかの方法」にしたいと思います。