濃ければ毒、薄めれば薬。

インターネットが社会生活に及ぼした様々な影響は、各界に非常に大きな変革をもたらし、それによって沈んで行った会社があれば、反対に表舞台に出てきた会社もあります。今までに情報の発信元だった各メディア関連は沈んでゆく業界なのかもしれません、反対にインターネット関連業界は、波があるにせよ概ね順調なように見えます。

沈んでゆく業界で食べている企業や、ベンチャーとしてこれから世に出て行こうと起業されたトップの方達は、生き残るために必死にマーケットの変化を調べ、それに応える形で自身も変化させていくよう、いろいろとチャレンジしているように伺えます。

尻に火がついた状態で必死に生き抜こうとしている業界がある反面、それほど景気の影響を受けずに済んでいる業界があるのも事実。特に古くからある国家試験という高いハードルを超える必要がある医師や弁護士、会計士などの業界は景気の影響で多少の浮き沈みはあるものの、比較的穏やかな水面で泳ぐ水鳥のように見えます。内情は知りませんので、水面下では必死に水を掻いているのかもしれませんが。

でも、大きな風の吹いていない業界にいると、インターネットがもたらした社会の大きな変革を、新しいパソコンが出たぐらいにしか感じないで、あまり本質まで突き詰めて考えたりはしないんだろうな。特に企業のトップに近い5〜60代の人達は、簡単に調べられたりタダ同然で画像やドキュメントが送れる便利なサービス、程度の認識だとするとその企業の将来はあまり明るいものには見えません。

ではどの様な社会の変革なのかと言われると、実生活社会の他に情報という社会が出来上がったと言うことではないでしょうか。その社会は原則的に平等で上下の関係も無く、たいていの情報は無料で手に入る。

こんな環境で育った人たちは当然と言って良いくらい、それを理解しない人たちと価値観が大きく変わります。政治にしても大企業のトップに居る人達も暮らしのシステムを作る側が、まだ古い環境で育った人たちで作っていますから、新しい環境で育った価値観の違う社会的変化も穏やかに見えるでしょうが、新しい環境で育った人たちがシステムを作る側になると、社会的に大きな変化が出てくると思われます。

まずは意思決定までのスピードでしょうね、それと場所に囚われない柔軟性もそうでしょうか。議会などでもみんなで集まるのは本会議だけで、委員会などの議論はクラウド上のドキュメントに、認証を得た議員たちが書き込み、それを閲覧する利害関係者立ちがTwitterのハッシュタグを着けたTL上で、ワイワイやっているとかね。

企業のトップは今の段階で何をすべきかは、社会状況が変化したときにも会社が対応できるよう、全社員にソーシャル・メディア・コミュニケーションのリテラシーを持たせる事に尽きるでしょう。

何かが起きてそれに対処するだけではなく、変化するであろう社会へ向けた体質改善は必要です。大金をはたいてキャンペーン打つ必要なんんかありません、企業とそのマーケットのコミュニケーションをどう取るか、社員一人ひとりが企業の顔としてどうコミュニケーションをリードしていくのか、広報という考え方が企業の未来を左右するように成ると感じます。