メッセージを伝えるために。

企業や団体から社会へのメッセージをコミュニケーションとして考えると、広告やマスメディアを通してのニュース記事などは従来からのメディアと言えるでしょう。

この数年間で大きく伸びてきたのは、PCや携帯を利用したインターネットのSNSやブログと言ったパーソナルメディア。

このメッセージを言い換えれば「情報流通」となるでしょうか、昨年3月に総務省から平成18年度情報流通センサス報告書が公開されており、その情報量の推移などの調査結果が公表されています。

メディア別に情報量の定義などは、直接報告書を読んでいただくとして、計量対象の定義をあげておきます。


原発信情報量：各メディアを通じて流通した情報量のうち、当該メディアとしての複製や繰り返しを除いたオリジナルな部分の情報の総量。

発信情報量：各メディアの情報発信者が、1年間に送り出した情報の総量。複製を行って発信した場合及び同一の情報を繰り返し発信した場合も含む。

選択可能情報量：各メディアの情報受信点において、1年間に情報消費者が選択可能な形で提供された情報の総量。

消費可能情報量：各メディアの情報受信点において、1年間に情報消費者が選択可能な形で提供されたもののうち、メディアとして消費が可能な情報の総量。

消費情報量：各メディアを通じて、1年間に情報の消費者が実際に受け取り、消費した情報の総量。

推移の表を見ると「選択可能情報量」が群を抜いて伸びていて、基準年の平成8年度の約530倍の量になっています。

その他の情報量を上げてみると、「発信情報量」は基準年の平成8年度の97倍。

「選択可能情報量」も各メディアの平均では約530倍でも、インターネットを含む電気通信系に限って見ると、543倍になります。

「消費可能情報量」は基準年の平成8年度の33倍。

「消費情報量」は基準年の平成8年度の65倍。

数年前に比べ、情報量は確かに増えたとの実感はありました、しかしこのような調査で具体的な数字をあげられると驚くばかりです。

実際に消費される「消費情報量」は、流通している「選択可能情報量」と比較するとたった12％しか消費されていません。

この事はある一面、情報の垂れ流し状態を示すものでしょうし、またある一面では必要な情報だけ消費し、後の情報はスルーされることを意味しています。

もちろん多くはプライベートメディアであるブログや、SNSなどの記事などでしょうが、マスメディアで流される広告でも、ユーザーに身近に感じさせるインセンティブがなければ、必要のないものと判断され、スルーされてしまいます。

企業の中でも社会とのコミュニケーションを担当する部署は、これからはもっと重要なポジションになっていくでしょう、長い時間カスタマーやコンシュマーとの付き合いの中から、ユーザーターゲット像を一番的確にイメージ出来るからです。

5年後・10年後の企業の未来を考えるためには、自社のブランドを明確にし、企業理念の基にWebを使ったカスタマーやコンシュマーとのコミュニケーションを重ねていくことが、企業にとってさらに重要になり、社会に対してメッセージを伝えること、また社会・コンシュマーの真の要望を聞くペルソナへとなります。